韓国ドラマ界に危機！？高騰する主演俳優の出演料が制作現場を圧迫…放送局の赤字と制作会社の苦悩

韓国ドラマが世界中で旋風を巻き起こす一方で、その華やかな舞台裏では、急騰する「主演俳優の出演料」が業界の存続を脅かす深刻な問題となっています。グローバルなオンライン動画サービス（OTT：インターネットを通じて提供される動画配信サービス、NetflixやDisney+など）の台頭が、韓国のドラマ制作エコシステムを根底から揺さぶっているという実態が浮き彫りになりました。

■ 主演一人で予算の3分の1！？歪んだ制作費の構造

韓国コンテンツ振興院（KOCCA：韓国のコンテンツ産業を支援する政府公認の機関）が発行した「2025年放送プログラム外注制作取引実態調査」報告書によると、地上波放送局（KBS、MBC、SBSなどの公共・民間放送局）と独立制作会社の双方が、ドラマ制作における最大の問題として「出演料の比重が高すぎること」を挙げています。

驚くべきことに、主演級俳優一人の出演料が制作費全体の約32.5％から32.7％を占めるという、非常にいびつな構造が定着してしまいました。つまり、ドラマを作るための予算の3分の1が、たった一人の俳優に支払われていることになります。

地上波放送局の関係者B氏は、「最近の主演俳優の出演料は1話あたり2億ウォン（約2,200万円）から3億ウォン（約3,300万円）にまで達している」と明かしています。これにより、放送局が広告収入などで投資費用を回収することは事実上不可能になっており、ミニシリーズ（10話から16話程度の短編ドラマ）を制作するたびに赤字を抱えるのが日常茶飯事となっています。現在の放送局は「いかに利益を出すか」ではなく「いかに赤字の幅を減らすか」に腐心しているのが現状です。

■ 制作会社の苦境とスタッフの犠牲

高騰する出演料の影響は、ドラマを実際に制作する外注制作会社にも重くのしかかっています。制作会社関係者A氏の証言によれば、「総制作費150億ウォン（約16億5,000万円）のうち、主演俳優が50億ウォン（約5億5,000万円）以上を持っていく」といいます。数年の歳月をかけてドラマ制作に邁進した制作会社に残る取り分は、わずか3億ウォン（約3,300万円）程度に過ぎないという衝撃的な告白もありました。

このしわ寄せは、現場を支える技術スタッフの待遇に直結しています。俳優の身体一つにかかる費用が膨れ上がる一方で、カメラ、照明、音響などの技術スタッフの人件費は、5年から7年前とほぼ同水準に留まっているという指摘が相次いでいます。制作会社側は、最も改善が必要な項目として「制作陣の人件費」や「企画料」を挙げており、劣悪な環境に置かれた現場スタッフの処遇改善を強く訴えています。

韓国には「地上波」と呼ばれる主要放送局が強い影響力を持ってきましたが、近年ではNetflixなどのグローバルOTTが提示する巨額の出演料が市場の「標準」となってしまい、国内の放送局がそれに対応しきれないというジレンマに陥っています。

■ 形骸化した政府の基準と将来への不安

韓国政府は、放送局と制作会社の共生を目的とした「標準制作費算定基準」を勧告していますが、実際の現場では全く機能していない「無用の長物」と化しています。放送局の約66.7％が基準を提示していると回答したものの、実態は形式的な行政手続きに過ぎません。トップスターの出演料が予算決定の絶対的な要因となっている現状では、20年前の水準に近い古い算定基準は、交渉の場において何の意味もなさないからです。

このままでは、放送局は古いシステムの中で赤字を垂れ流し、制作会社はスタッフを限界まで酷使して存続を図るという、負のスパイラルから抜け出すことができません。

専門家は、韓国のコンテンツがグローバル資本に飲み込まれるのを防ぐためには、根本的な体質改善が必要だと強調しています。「出演料の上限設定」に関する本格的な議論や、現実的な「標準制作費」の再策定、そして何よりも技術スタッフへの適正な対価の支払いを保障する仕組みづくりが急務となっています。

韓国ドラマの質を支えてきたのは、俳優だけでなく現場で汗を流す多くのスタッフの努力です。その土台が崩れようとしている今、韓国エンターテインメント業界は大きな分岐点に立たされています。

出典：https://view.asiae.co.kr/article/2026033101280162566